国美華北大区総経理の孫氏は、「今回購買を行った製品の内、90%以上をフラットテレビが占め、関連量販店の
GOME(国美)、
DZELE(大中)、
YONGLE(永楽)などは、再び20-30%の値下げを行う。これはまた国美グループの今年最大規模のカラーテレビ販売となる。これによって、関連する400店舗以上で安値での販売が可能となる」と指摘した。
調査によると、今回の調達では外資ブランドの比率がめざましく上昇し、サムスン(3.2億元)、シャープ(2.64億元)、LG(2.2億元)、ソニー(2.2億元)がトップ4社となり、4社の購入金額を合計すると10.24億元(約162億円)に達した。
中国ブランドでは、Hisense(海信)、Konka(康佳)、Skyworth(創維)、ChangHong(長虹)がトップ4社となり、この4社の購入金額は5.28億元となっている。
一方で、中国ブランドの新科、夏新、清華同方が姿を消したのは注目に値する。
孫氏は、「外資ブランドが今回65%前後までシェアを伸ばしたが、これは主に上流の核となるパネル技術を備えていない中国ブランドが外資による強烈な『価格戦』に直面し、これまでの価格優位を失ったためである」と明かした。
競争がますます熾烈になっているフラットテレビ市場では、一部トップブランドへのシェア集中が急速に進んでいる。国美の販売ルートにおいて、主なフラットパネルテレビのブランドは既に15~16社まで減少している。今回購買先から漏れた新科や夏新などのブランドは、上流のパネル確保不足に悩む一方、最大手量販店の販売ルートも失って今後のシェア低下は免れないと見られる。