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【液晶パネル】中国パネル主要社、稼働率80％以下に抑制　オムディア調査

2025-06-10 12:00:19

投稿でオムディアは、テレビ（TV）完成品メーカーの25年6～7月生産台数は計3720万台で、前月の追跡データから70万台減少すると指摘。米中協議の波乱が続き、TVブランドがサプライチェーンに対し、関税コストの上昇分を負担するよう要求していることから、生産台数は引き続き下振れする可能性があるとした。

その上でオムディアは、この状況を受け、中国系パネル各社では、需給のバランスを実現し、価格を安定させるため、25年5月末以降、生産ライン稼働率を引き続き抑制していると指摘。5月末には中国TCL CSOT（TCL華星光電）が、6月下旬に高い世代の生産ライン稼働を7日間停止する他、7月の稼働についても市場の需要を見ながら決めるとのうわさが流れたとした。また、中国BOE（京東方）、中国HKC（恵科）も高い世代の生産ライン稼働率を最高80%に抑えるという情報を披露したとした。

オムディアは、中国系パネル各社が25年6～8月にかけて、生産ライン稼働率を低いレベルで維持する計画を選択したと指摘。うちTCL CSOTは6〜8月、第10.5世代の稼働率を従来の約80%から約75%に下げ、生産は月210k前後、第8.5世代は当初計画の約85%を75～78%に下げるとした。

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