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【産業動向】2026年のゲーム機世界出荷見通し、3.5％減から4.4％減に下方修正　メモリ高騰で　TrendForce
2025-12-03 12:17:14
調査会社TrendForceは2025年12月2日、2026年のゲーム機世界出荷台数見通しを、これまでの前年比3.5%減から同4.4％減に下方修正したことを明らかにした。DRAMを中心としたメモリ価格の大幅な上昇がコンシューマ向け電子機器の製造コストを押し上げ、最終製品の価格設定にも影響を与えているとし、これを背景に、スマートフォンとノートPC（NB）に続き、ゲーム機の26年世界出荷見通しも引き下げたとした。


レポートでTrendForceは、今回のメモリ価格上昇はゲーム機メーカーにとっても大きな負担となっており、とりわけメモリコストの比率が高まることでハードウェアの売上総利益が圧迫されていると指摘。任天堂（Nintendo）の新型ゲーム機「Nintendo Switch 2」（スイッチ2）を例に、メモリ容量の増加と部材価格の上昇により、2026 年にはメモリモジュールがBOM（部品表）コストの21～23％を占めると予想されるとした。その上で、任天堂はこれまで、価格調整やセールを柔軟に行うことで販売拡大を図ってきたが、メモリ値上がりによる今回のコスト構造では、値下げ余地が限られる恐れがあるとの見方を示した。

レポートはさらに、家庭ゲーム機大手のソニー（Sony）と米マイクロソフト（Microsoft）も同様の課題に直面していると指摘。両社の主力機種において、メモリコストは2026 年、BOMコストの35％以上を占めるようになるとし、発売から数年経過した後でも従来のような値下げ戦略が取りづらくなる他、一部地域ではコスト転嫁のために値上げを実施する可能性すらあるとした。うち、マイクロソフトは「Xbox」新モデルを2025年9月に値上げしたが、再度の値上げも検討されているとした。

レポートは、メモリ価格の高騰により、ゲーム機各社は従来の「低価格による普及促進」から「適正価格を維持して利益を確保する」戦略への転換を迫られる可能性があるとした。また、メモリ価格の構造的上昇がゲーム機メーカーに新たな経営判断を迫り、市場全体の成長スピードにも影響を与える可能性があるとし、2026年以降の市場動向は、メモリ供給の改善度合いに大きく左右されるとの見方を示した。



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