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【液晶テレビ】ソニー、TV事業分離でTCLとの合弁会社に移管　TCLは世界出荷首位も視野

2026-01-21 12:06:34

これについて、TCLの地元中国の経済メディア『第一財経』は20日付で、2025年のカラーTV世界出荷で韓国サムスン電子（Samsung Electronics）に次ぐ世界2位だったTCLが、ソニーのTV事業を持株会社化で傘下に収めれば、2026〜27年にかけてサムスン電子を抜き世界トップになる可能性があると報じた。

第一財経は、TCLグループ傘下でパネルの中国TCL CSOT（華星光電）が、液晶テレビ（LCD TV）用パネルを主要パートナーとしてソニーに供給してきたと指摘。また、日中の企業がTV事業で戦略提携を結ぶのは今回が初めてではなく、中国Hisense（海信）が東芝（Toshiba）のTV事業を買収、中国Skyworth（創維）が船井電機に代わって北米市場におけるフィリップス（PHILIPS）ブランドのTV運営を引き継いだ経験があるとした。その上で、中国系TVブランド各社は、LCD TVパネル世界出荷の約7割を地場中国系サプライヤーが占めているのを後ろ盾に、世界シェアを拡大していると評した。

第一財経は、調査会社Sigmaintell（群智諮詢）の統計を引用し、25年のTV世界出荷台数は前年比0.7%減の2億2100万台にとどまった中、TCLの出荷台数は前年比5.4％増の3041万台、シェア13.8％で2位を維持し、首位サムスン電子と2.2ポイントにまで縮めたと紹介。これに対しソニーのシェアは1.9％で10位にとどまったと紹介した。

調査会社RUNTO（洛図科技）の王先明・TV産業チェーン研究総監は第一財経に対し、「中国の主要TVブランドは、欧米など韓国勢が強い市場で、長い時間をかけて地盤を固めてきた。ミニLED（Mini LED）バックライト搭載LCD TVの成長も追い風となり、中国系と世界トップとの差は急速に縮まっている」と指摘。2026～2027年には、中国系ブランドが世界TV市場で首位に立つ可能性が高まっているとの見方を示した。

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