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【液晶パネル】サムスンディスプレイCEO「中東紛争長期化、パネル業界のコスト負担拡大」
2026-03-13 11:40:55
中国のディスプレイ情報メディア『WitDisplay』は2026年3月12日付で、韓国サムスンディスプレイ(Samsung Display)のイ・チョン(Yi Chung=李正)最高経営責任者(CEO)が同日、中東情勢の不安定化が続けば、原材料価格や物流コストの上昇により、パネル業界全体のコスト負担が拡大する可能性があるとの懸念を示したとし、同社がコスト構造の革新を通じて、その影響を最小限に抑える方針だと述べたと報じた。


WitDisplayによると、12日、韓国ディスプレイ産業協会の年次大会開催を前に、ソウル・ロッテホテルで記者団と会見したイCEOは、「薄膜材料等、多くのディスプレイ用原材料は石油由来であり、原油価格が上昇すれば材料費も連動して上昇する可能性が高い」と指摘。その上で、「この状況が長期化すればコスト負担は一段と重くなる。最終的には業界全体が影響を受けることは避けられないため、競争力の確保が極めて重要だ」と強調した。

一方、同社の新規事業についても言及し、半導体パッケージ基板とチップを接続する「ガラスインターポーザー(Glass Interposer)」技術の導入検討を進めていることを明らかにした。

この他、IT端末機器向けの第8.6世代有機EL(OLED)事業についてイCEOは「投資は計画通り進んでおり、生産も順調に立ち上がる見通しだ」と述べた。人工知能(AI)とIT機器の融合によりOLED技術の強みが発揮されれば、市場拡大につながるとの認識を示した。

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