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【液晶テレビ】TV世界出荷、26年上半期は前年同期比1.3％増　上位5社台数・シェア　TrendForce調査
2026-08-26 11:50:57
調査会社TrendForceは2026年8月21日、26年上半期（1〜6月）のテレビ（TV）世界出荷が、前年同期比1.3％増の9374万台だったことを明らかにした。メモリ価格の上昇が中堅やノーブランドの利益を圧迫する一方、大手はコスト優位性を武器に市場シェアをさらに固めたと評した。


26年上半期のTV市場についてTrendForceは、TV向けメモリ価格が大幅に上昇したのを受け、TVブランド各社ではコスト増加リスクを抑えるため、在庫確保と前倒し調達を推進、これが第1四半期（1～3月）出荷の成長を支える主因になったと指摘。一方、第2四半期（4～6月）はメモリ価格の上昇による影響が続いたことや、在庫確保と前倒し調達が一段落したこと等の影響で、TV出荷規模は前期比1.1%減の約4660万台にとどまったと紹介した。

2026年通年見通しについてTrendForceは、メモリや部材コストの上昇が続く中、26年はTVブランド間で製品ラインナップ戦略の二極化がさらに進むと指摘。具体的には、大手ブランドが規模とコスト競争力を背景に、量子ドット（QLED）、ミニLED（Mini LED）バックライト搭載、大型化、高付加価値機種を引き続き強化して、安定した市場シェアと出荷規模を維持するとした。これに対し、中堅ブランドやノーブランドは、小型からFHD対応の中大型機種へとシフトすることにより、コスト圧力の緩和を図るとした。その上で、こうした状況を背景に、26年通年のTV世界出荷は前年比0.8％減の1億9465万台にとどまるとの見方を示した。

また、TVブランド大手の中長期な発展戦略にも言及。今後の競争の焦点がハードウェアのスペックのみならず、スマートTVのプラットフォーム、広告サービス、コンテンツエコシステムへと移行、「ハードウェア＋プラットフォーム＋コンテンツ」の統合型ビジネスモデルへと進化していく傾向にあるとの認識を示した。

26年上半期のブランド別出荷シェア上位5社は、首位から韓国サムスン電子（Samsung Electronics、）、中国TCL、中国ハイセンス（Hisense＝海信）、韓国LG電子（LG Electronics）、中国シャオミ（Xiaomi＝小米）の順だった。うち、TCLについてTrendForceは、北米及び新興市場で地域毎の製品戦略を強化したのに加え、ミニLEDや超大型機種の販売拡大が奏功し、出荷台数を前年同期比7.1％増の1508万台に増やしたと指摘。これはトップ5中最大の成長率で、サムスン電子との差を着実に詰めていると評した。

この他、RGBミニLED（RGB Mini LED）について、従来のミニLEDと比べ、色域、輝度、エネルギー効率の面で優位性を持つとし、2026年はRGBミニLED TV市場にとって、技術導入の段階から本格的な商用化へ移行する重要な転換点になると指摘。これまでの「技術力を誇示するためのフラッグシップ（旗艦）モデル」という位置付けから、今年はサムスン電子、TCL、ハイセンス、ソニー（Sony）が相次いでより幅広い高価格帯へと製品ラインナップを拡充、価格競争力も高まりつつあるとした。その上で、2026年のRGBミニLED TV世界出荷台数見通しを170万台に上方修正し、200万台に達する可能性もあるとの見方を示した。



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