レポートでIDCは、メモリ不足がスマホのBOM(部品表)コストや販売価格の上昇につながっていると指摘。これによる影響で、26年のスマホ世界出荷台数は前年比16.7%減となり、10億台をわずかに上回る水準にまで落ち込むと見込んだ。
一方で、メモリ価格の上昇が続いているのを背景に、2026年の世界におけるスマホ平均販売価格(ASP)見通しを、前回予想の550米ドルから581米ドルに引き上げた。また、販売価格の上昇で、26年のスマホ世界出荷は金額ベースでは前年比6.3%増の6130億米ドルに達するとし、「販売台数は減少する一方、市場規模は拡大する」という異例の市場構造を呈すると強調した。
IDCは、価格上昇の波を受け、100米ドル前後の低価格帯スマホは厳しい生存競争に直面しているとし、低価格帯を主力としてきたアンドロイド(Android)勢は、低価格モデルの削減を進めるとともに、製品ラインナップを高価格帯へシフトする動きが広がっていると指摘。「低価格スマートフォンの時代は終わった」と評した。
また、折り畳み式スマホについては、スマホ市場全体に占める比率こそまだ低いものの、販売価格が高く、十分な利益確保が可能なため、ブランド各社にとっては極めて魅力的なカテゴリーになっていると指摘。アップルの積極的な参入を背景に、折り畳み式スマホの世界出荷台数は2026年が前年比12.6%増の2290万台、2027年は同18%増の約2700万台を予想した。
アップル初の折り畳式iPhoneについては、パスポートのような外観を持つ「ブック型」のデザインを採用し、展開すると一般的なスマホからタブレットに近いサイズになる見込みだと紹介。発売初年の2026年に1000万台を突破、2027年には折り畳み式市場で約40%のシェアを獲得するとの見通しを示した。
IDCのNabila Popalシニアリサーチディレクターは、折り畳み式iPhoneの販売単価が2500米ドルに達する可能性があるとする一方、高い購買力を持ち、新製品をいち早く購入したいと考える一部のハイエンド消費者をターゲットとしているため、価格の高さが同製品の成功を妨げることはないとの見方を示した。
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