【産業動向】DRAM世界売上高、26年Q2は前期比59.5%増 上位7社統計 TrendForce調査
2026-09-10 11:54:26
調査会社TrendForceは2026年9月7日、26年第2四半期(4〜6月)のDRAM世界売上高が、前期比59.5%増の1547億2600万米ドルだったことを明らかにした。(=文末に上位7社の売上高とシェア)
26年第2四半期のDRAM市場についてTrendForceは、AI(人工知能)の用途が大規模言語モデル(LLM)の学習段階から推論段階へと拡大したのを背景に、高帯域幅メモリ(HBM3e)、LPDDR5X、及び大容量RDIMMの出荷量が揃って増加したとし、また、エージェント型AI(Agentic AI)アプリケーションの普及により、各容量帯のRDIMMに対する需要も拡大したと指摘。供給側のDRAMメーカーでは在庫が底をついており、新規供給はサーバー用途を優先して割り当てられているため、第2四半期全体のDRAMビット出荷量は小幅な増加にとどまり、供給拡大は依然として需要の伸びを下回ったとした。
26年第2四半期の業者別シェアでは、主要サプライヤー7社がそろって売上高を前期から大幅に伸ばしたとした。首位の韓国サムスン電子(Samsung Electronics)については、ビット出荷量の増加幅(前期比)で上位3社のトップに立った他、平均販売単価(ASP)が大幅に上昇、これが売上高とシェアを押し上げたと評した。
2位の韓国SKハイニックス(SK Hynix)については、売上高が前期比37.9%増の大幅な伸びを見せたが、シェアは3.9ポイント下がって24.9%となった他、HBM値上がりの鈍化による影響で、ASP全体の伸び率が制限されたと評した。
中国CXMT(長鑫存儲)については、売上高が前期比99.3%増の146億2400万米ドル、シェアも同1.9ポイント増の9.5%で4位に入ったと紹介した。
26年第3四半期(7~9月)の見通しについては、ビット出荷量が引き続き小幅な増加を維持すると予想する一方、一部の大容量RDIMM需要が中低容量製品へシフトしていることや、PC及びスマートフォンの顧客の価格負担能力に限界が生じる見込みだと指摘。その結果、汎用DRAM(conventional DRAM)のコントラクト(契約)価格は前期比で13〜18%上昇と値上げ幅が縮小するとの見方を示した。